2016年度に行われた厚生労働省の国民健康・栄養調査の結果が21日に発表され、糖尿病が強く疑われる患者が16年時点で推計1千万人に上ることが分かった。1千万人台は97年の推計開始から初めてのことだ。

糖尿病とは、血液中のブドウ糖が多くなってしまう疾患で、重症化すると血液中の糖が尿にあふれ出てしまい、甘い匂いがすることもある。

同調査は厚労省が健康増進法に基づき毎年実施。糖尿病患者数の推計は4~5年ごとに実施し、2012年以来となる。16年は約2万4千世帯を抽出して調査。このうち約1万1千人の成人を対象に血液検査を実施し、「糖尿病が強く疑われる患者」と「糖尿病予備軍」を推計した。

患者は全体の12.1%で、12年の調査から50万人増えた。50代で男性=12.6%、女性=6.1%。70代以上で男性=23.2%、女性=6.1%と、男女ともに年齢が上がるについて患者数も増加。予備軍も約1千万人だが、07年の1千320万人から減少が続いている。

患者が増えている背景には、食生活や運動習慣による肥満の増加のほか、高齢化の進展があるとみられる。予防には、やはり食事と運動が大切。食べ過ぎ、飲み過ぎによる高カロリー摂取を避け、適度な運動が必要だ。糖尿病は重症化すると、人工透析などの高額治療が要され、国の財政も圧迫しかねない。初期段階での治療や重症化の予防など、早急な対策が求められる。

■参照記事
・日本経済新聞
糖尿病、初の1000万人 昨年推計 国民健康・栄養調査、高齢化が影響 重症化なら医療費膨張
■関連記事
腎臓、視力、神経などの疾患につながる糖尿病とその予防法とは

スポンサーリンク